PER・PBR・EV/EBITDAとは?マルチプル法による企業価値評価入門
株式や会社の「割安・割高」を判断するとき、実務で最もよく使われるのがマルチプル(倍率)です。PER、PBR、EV/EBITDAという3つの代表的な倍率の意味と計算方法、そして使い分けを、初心者にもわかりやすく解説します。
マルチプル法(類似会社比較法)とは
マルチプル法とは、事業内容の近い会社が市場でどう評価されているかを倍率で捉え、対象の会社に当てはめて価値を推定する方法です。「隣の似た家が坪単価100万円で売れたなら、この家もだいたい坪100万円だろう」という不動産の相場感と同じ発想です。企業価値評価(バリュエーション)の3つのアプローチのうち、マーケット・アプローチに分類されます。
PER(株価収益率)
PER(Price Earnings Ratio)は、株価が純利益の何倍まで買われているかを示します。「その会社の利益の何年分で投資額を回収できるか」と読むこともできます。
- 成長期待が高い会社ほどPERは高くなる傾向があります。
- 純利益が赤字の会社には使えません。
- 一時的な特別損益で純利益が歪んでいるときは、その影響を除いて見る必要があります。
PBR(株価純資産倍率)
PBR(Price Book-value Ratio)は、株価が会社の純資産(解散価値に近い概念)の何倍かを示します。PBRが1倍を下回る状態は、市場がその会社の資本を「持っているだけでは価値を生まない」と評価しているサインとされ、東京証券取引所が上場企業に資本コストを意識した経営を求める文脈でも注目されました。
PBRは銀行など資産の大きさが事業の中心になる業種でよく使われる一方、ソフトウェアのように無形資産中心の会社では参考になりにくい指標です。
EV/EBITDA倍率
EV(Enterprise Value、企業価値)は時価総額に純有利子負債を加えたもの、EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)は営業利益に減価償却費を足し戻した利益です。
EV/EBITDAが実務、特にM&Aで好まれる理由は2つあります。
- 資本構成の影響を受けにくい:借入の多い会社と少ない会社を同じ土俵で比較できます。
- 会計方針の影響を受けにくい:減価償却の方法の違いによる利益の歪みを避けられます。
- 国際的なM&Aでは「EV/EBITDAで何倍か」が価格交渉の共通言語になっています。
EVから株式価値への橋渡し。ネットデットの調整
EV/EBITDA倍率で最もつまずきやすいのが、出てきた数字が何の価値なのかという点です。EV/EBITDA倍率にEBITDAを掛けて出るのはEV(企業価値)であって、株価のもとになる株式価値ではありません。
EVは事業そのものの価値で、債権者と株主の両方に帰属します。株式価値を出すには、そこから債権者の取り分を差し引きます。
| 項目 | 扱い |
|---|---|
| EV(EBITDA × 倍率) | 出発点 |
| 有利子負債 | 差し引く |
| 現金及び現金同等物 | 足し戻す |
| 非支配株主持分 | 差し引く |
| = 株式価値 | 発行済株式数で割れば理論株価 |
有利子負債から現金を引いたものをネットデット(純有利子負債)と呼びます。株式価値 = EV − ネットデットと覚えておくと早いです。
実務で議論になりやすいのが、現金の扱いです。全額を余剰現金として足し戻すと、事業運営に必要な手元資金まで株主価値に含めることになります。運転に必要な金額を残し、それを超える部分だけを余剰現金とするのが基本ですが、必要額を決める客観的な基準はありません。そのため、買い手は少なめに、売り手は多めに見積もる傾向があります。
なおPERは分子が株価なので、この調整は要りません。最初から株式価値どうしを比べている指標だからです。EV/EBITDAとPERで作法が違う点を押さえておくと、混乱しにくくなります。
3つの倍率の使い分け
| 倍率 | 向いている場面 | 注意点 |
|---|---|---|
| PER | 黒字の上場企業の株式比較 | 赤字企業に使えない。特別損益に注意 |
| PBR | 銀行・資産型ビジネス。解散価値との比較 | 無形資産中心の会社には不向き |
| EV/EBITDA | M&A。借入水準の異なる会社の比較 | 設備投資の負担差は見えない |
実務でのマルチプル評価の手順
- 類似会社を選ぶ:事業内容、規模、成長性、地域の近い上場企業を5〜10社程度選びます。この選定が結果を最も左右します。
- 倍率を計算する:各社のPERやEV/EBITDAを計算し、外れ値を除いて中央値やレンジを取ります。
- 対象会社に当てはめる:対象会社の利益やEBITDAに倍率を掛けて、価値のレンジを算定します。
- DCF法と突き合わせる:理論値であるDCF法の結果と比較し、評価の妥当性を確認します。DCF法の手順はDCF法とは?初心者にもわかりやすく解説を参照してください。
非上場企業に当てはめるときの調整
マルチプル法は上場企業の市場価格を借りてくる手法なので、非上場企業にそのまま当てると価値が高めに出ます。いつでも市場で売買できるという上場企業の性質が、倍率に織り込まれているためです。
そこで実務では、非流動性ディスカウント(すぐに売却できないことによる減価)を掛けます。水準は案件や参照するデータによって幅がありますが、20%から30%程度が引き合いに出されることが多いです。
逆方向の調整もあります。会社の支配権ごと移る取引では、経営を自由に動かせる価値としてコントロールプレミアムが上乗せされます。少数株式の売買なのか、経営権ごとの譲渡なのかで、当てるべき水準が変わるということです。
| 状況 | 調整の向き |
|---|---|
| 非上場・少数株式 | 非流動性ディスカウントを引く |
| 非上場・経営権の移転 | ディスカウントとコントロールプレミアムが相殺しうる |
| 上場企業のTOB | 市場株価にコントロールプレミアムを乗せる |
ディスカウントもプレミアムも、一つの正解がある世界ではありません。だからこそ、参照したデータとその水準を選んだ理由が、そのまま交渉の材料になります。
まとめ
- マルチプル法は、似た会社の市場評価を倍率で当てはめる企業価値評価の手法。
- PERは利益、PBRは純資産、EV/EBITDAは資本構成に中立な収益力に注目する。
- 倍率は単独で使わず、類似会社の選定とDCF法との突き合わせが実務の基本。
- まだ利益が出ていない会社には倍率がそのまま使えないため、スタートアップの企業価値評価では別の考え方を取ります。
よくある質問
Q. EV/EBITDAで出した企業価値から株式価値はどう計算しますか?
EV/EBITDA倍率にEBITDAを掛けて出るのはEV(企業価値)で、株式価値ではありません。株式価値 = EV − ネットデット(有利子負債 − 現金)で、非支配株主持分があればそれも差し引きます。発行済株式数で割れば理論株価になります。議論になるのは現金の扱いで、全額を余剰として足し戻すと事業に必要な手元資金まで株主のものとして数えることになります。なおPERは最初から株式価値の指標なので、この調整は不要です。
Q. 非上場企業にマルチプル法を使うときの注意点は?
上場企業の倍率にはいつでも売買できるという性質が織り込まれているため、非上場企業にそのまま当てると価値が高めに出ます。実務では非流動性ディスカウントを掛け、20%から30%程度が引き合いに出されることが多いです。一方で支配権ごと移る取引にはコントロールプレミアムが上乗せされるので、少数株式の売買か経営権の譲渡かで当てるべき水準が変わります。
Q. PER、PBR、EV/EBITDAはどう使い分ければよいですか?
PERは黒字の上場企業の株式比較に向きますが、赤字企業には使えず、特別損益にも注意が必要です。PBRは銀行など資産型ビジネスや解散価値との比較に向く一方、無形資産中心の会社には不向きです。EV/EBITDAはM&Aや借入水準の異なる会社の比較に向きますが、設備投資の負担差は見えません。倍率は単独で使わず、複数を並べて見るのが実務の基本です。
Q. EV/EBITDAがM&Aで好まれるのはなぜですか?
理由は2つあります。1つ目は資本構成の影響を受けにくいこと。借入の多い会社と少ない会社を同じ土俵で比較できます。2つ目は会計方針の影響を受けにくいこと。減価償却の方法の違いによる利益の歪みを避けられます。国際的なM&Aでは EV/EBITDA で何倍かが価格交渉の共通言語になっています。
Q. PBRが1倍を下回るとは、どういう意味ですか?
株価が会社の純資産(解散価値に近い概念)を下回っている状態です。市場がその会社の資本を持っているだけでは価値を生まないと評価しているサインとされ、東京証券取引所が上場企業に資本コストを意識した経営を求める文脈でも注目されました。
Q. マルチプル法で結果を最も左右するのは何ですか?
類似会社の選定です。事業内容、規模、成長性、地域の近い上場企業を5社から10社程度選び、各社の倍率を計算して外れ値を除いた中央値やレンジを取ります。最後にDCF法の結果と突き合わせて、評価の妥当性を確認します。
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